
1971年8月15日の「金・ドル交換停止」でそれまでの国際通貨体制は崩壊した。しかし、その後もアメリカはドルを基軸通貨として維持する施策を繰り出すが、それは発展途上国にどのような影響を与えたのか。発展途上国の経済的・社会的自立という視点から考察し、国際通貨体制のありかたを探求してきた研究の集大成。
目次や構成
【目次】
- 序 章 本書の課題と構成
- 第1編 国際通貨基金(IMF)体制の崩壊と発展途上国の債務危機
- 第1章 IMF体制の崩壊と発展途上国
- 第2章 「失われた10年」と国際金融危機
- 第3章 国際通貨基金の融資政策
- 第4章 メキシコ通貨危機と新自由主義
- 第5章 「ワシントン・コンセンサス」の破綻と中南米における地域金融
- 第2編 国際通貨危機の深化と東アジア通貨危機
- 第6章 東アジア通貨・金融危機と金融・資本の自由化
- 第7章 東アジア通貨・金融危機と資本勘定の自由化
- 第8章 東アジア通貨・金融危機と東アジア金融協力
- 第9章 東アジア通貨・金融危機後の国際金融アーキテクチャー改革ーー発展途上国の視点から
- 終 章 国際通貨制度改革ーー発展途上国からの視点
- あとがき
著者情報
吉川久治
1933年新潟県生まれ。早稲田大学第一商学部卒業。現在、千葉商科大学名誉教授。NPO法人アジア・アフリカ研究所理事、アジア・アフリカ・ラテンアメリカ連帯委員会常任理事。共著『現代国際経済論』(2012年、八千代出版)、『新自由主義に揺れるグローバル・サウス』(2012年、ミネルヴァ書房)ほか、論文多数。

国際通貨・金融危機と発展途上国
定価5,500円
(本体5,000円)
2014年5月