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温暖化による「地球システム」破壊の危機をこう防ぐ!

気候危機打開と社会変革 再生可能エネルギー100%で創る持続可能な社会

和田武=著

定価2,420円(本体2,200円)

出版年月
2025年9月
ISBNコード
978-4-406-06908-3
仕様
0036/ A5判並/ 232P
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熱波、洪水や豪雨災害……気候危機対策は待ったなしです。世界が温室効果ガスの削減に力を合わせるべき時、その転換を阻もうとする人々がいる一方、再生可能エネルギー利用が急拡大中。その中から生産手段の民主的社会化の流れも生まれています。各国の経験を調査・研究してきた著者が未来への希望をわかりやすく語ります。

目次や構成

<目次>

  • 第1章 地球温暖化による「地球システム」破壊の危機
    •  (1) 世界の年平均気温の上昇とその影響
    •  (2) 迫る地球システムのティッピング・ポイント(転換点)
    •   
    • 第2章 資本主義の拡大がもたらした地球温暖化・気候危機
      •  (1) 増加し続けてきた大気中の温室効果ガス
      •  (2) 化石資源のエネルギー利用とCO2
      •  (3) 世界と主要国のCO2排出量
      •  (4) 資本主義的生産の世界的拡大がもたらしたもの
      •  (5) 格差拡大と気候危機
      •   
      • 第3章 人間社会の「負の転換」危機を避けるには――持続可能な社会への転換のために必要なこと
        •  (1) 再生可能エネルギーの特性と適切な普及方法
        •  (2) 持続可能な生産・消費システムとは
        •  (3) 持続可能な社会への転換を恐れる勢力の動き
        •  (4) 地球システムの転換による負の社会転換リスク
        •  (5) 危機回避へ「1.5℃」に抑制するための条件
        •  (6) リスク回避と「正の社会的転換」は可能
        •  (7) 再生可能エネルギー中心社会のエネルギー利用構造
        •   
        • 第4章 世界と各国の再生可能エネルギー普及動向
          •  (1) 加速度的に伸びる最近の世界の再生可能エネルギー
          •  (2) 急増する発展途上国の再生可能エネルギー普及
          •  (3) 再生可能エネルギー普及による社会・経済への影響
          •  (4) 世界各国の再生可能エネルギー普及状況
          •  (5) 世界の再生可能エネルギー普及をリードするデンマークとドイツ
          •  (6) 化石資源輸出国オーストラリアも再生可能エネルギー立国へ
          •  (7) インドの再エネ普及による農村地域開発と地球温暖化防止
          •  (8) 遅れる日本の再生可能エネルギー普及とその原因
          •  (9) 世界の「2030年再生可能エネルギー3倍増」の可能性
          •   
          • 第5章 市民・地域主導での再生可能エネルギー普及
            •  (1) デンマークの地域住民共同風力発電所
            •  (2) デンマークの再生可能エネルギーを活用した地域暖房
            •  (3) ドイツでの市民・地域主導の取り組み事例 ――需要の5倍の再エネ発電、余剰電力を有効活用するノルトフリースラント郡
            •  (4) 原発反対から再生可能エネルギー100%を実現したLD郡
            •  (5) 再生可能エネルギー100%政策で発展するフライアムト村
            •  (6) 市民の、市民による、市民のための「シェーナウ電力」
            •  (7) イギリス・ルイス市の地域主導による取り組み
            •  (8) 各国に広がる市民・地域主導の再生可能エネルギー普及
            •  (9) 日本の市民共同発電所運動の経緯と成果
            •  (10) 市民・地域主導での普及が社会にもたらす好影響
            •   
            • 第6章 市民・地域主導の再生可能エネルギーと生産手段の民主的社会化
              •  (1) 資本主義的電力生産・供給システム
              •  (2) 再生可能エネルギー中心のエネルギー生産・供給・消費
              •  (3) 電力生産手段の「民主的社会化」
              •  (4) 都市ガスや熱の生産手段の所有変化と民主的社会化
              •   
              • 第7章 直線型生産から循環型生産への転換の動きと課題
                •  (1) 循環型生産への契機――欧州での容器包装類の3R推進の取り組み
                •  (2) EUによる「循環型経済行動計画」の推進
                •  (3) オランダの循環型経済を目指す先駆的取り組み
                •  (4) 日本の循環型社会形成への取り組みの現状と課題
                •  (5) 世界の循環型経済への移行動向
                •   
                • 第8章 資源循環型生産への移行と物的生産手段の民主的社会化
                  •  (1) 持続不可能な直線型物的生産・消費システム
                  •  (2) 循環型物的生産・使用システムへの移行 ――気候保全効果と生産手段の民主的社会化も
                  •  (3) 有機資源の製炭が果たす大気中のCO2濃度低減の役割
                  •   
                  • 第9章 危機防止の生産システム転換がもたらす持続可能な社会
                    •  (1) 生産手段の社会化について
                    •  (2) 生産手段の民主的社会化による社会の発展
                    •  (3) 生産手段の民主的社会化が進むデンマーク社会
                    •   
                    • 第10章 市民・地域主導で再エネ100%の持続可能な日本へ
                      •  (1) 日本の豊富な再生可能エネルギー資源
                      •  (2) 再生可能エネルギー100%の日本を目指す政策
                      •  (3) 社会のあらゆる主体が再エネ電力の生産者になる取り組み強化
                      •   
                        • おわりに

著者情報

和田武

1941年、和歌山県生まれ。「自然エネルギー市民の会」代表。京都大学大学院工学研究科修了、工学博士(大阪大学)。住友化学工業中央研究所で15年勤務後、大阪経済法科大、愛知大、立命館大で教授を歴任。2009~13年日本環境学会会長、2012~15年経済産業省調達価格等算定委員会委員。主な著書に『地球環境保全論』(2021年、創元社、共著)『再生可能エネルギー100%時代の到来』(2016年、あけび書房)、『市民・地域主導の再生可能エネルギー普及戦略』(2013年、かもがわ出版)など。

気候危機打開と社会変革

気候危機打開と社会変革 再生可能エネルギー100%で創る持続可能な社会

定価2,420円
(本体2,200円)

2025年9月